当記事は『銀座東京クリニック』院長の「福田一典」医師の「『漢方がん治療』を考える」からご紹介です。
 「564)抗がん剤の新薬の半数以上は、延命効果が証明されていない」記事中の「日本はメリットの少ない抗がん剤の使用が多い」の項をご紹介させて頂きます。

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 ここに示されている内容は「福田一典」医師が医師として、現代医療の『真実の姿』をありのまま語られている事実です。
 医師として、現代医療の実態と現実をここまで率直にお話ししてくださるというのは本当に凄いことです。

 「564)抗がん剤の新薬の半数以上は、延命効果が証明されていない」記事は、抗がん剤の問題を研究報告を紹介しながら解説されている内容です。抗がん剤は科学的に見て有益性の無いものが多いのに、なぜ有益性の無い抗がん剤が使用され続けているのかと言えば、これは、抗がん剤が史上最強の “ドル箱商品” であって非常に「儲かるから」と言う理由があるからです。特に、日本では「有益性の少ない抗がん剤の使用が多い」のです。
 したがって「福田一典」医師は「日本はメリットの少ない抗がん剤の使用が多い」にて、その日本の通常療法の現状をありのまま訴えられているのです。


    564)抗がん剤の新薬の半数以上は、延命効果が証明されていない


 では、なぜ、通常療法がこのような「非科学」を今も爆走しているのか言うと、その「答え」が、この記事の最後の項である「製薬企業が無駄で過剰な診療を促進している」なのです。この記事の中で一番重視すべきは、この項です。ここが、通常療法が「非科学」なる「オカルト医療」に暴走し続けている根本原因です。この根本原因の実態を真剣に理解しなければ、通常療法に深く深く根付いている「癌医療ビジネスの闇」を理解することはできません。

 この「製薬企業が無駄で過剰な診療を促進している」の項は、次の記事でもご紹介させて頂いています。
 ご参考にされてください m(__)m


    製薬企業が無駄で過剰な診療を促進している - 福田一典 医師
     【 製薬産業は 医師たちを学会ぐるみで取り込み、高額で過剰な医療へと誘導する! 現代医療を疑う目を持つ!】



 日本の医師のひとりとして「福田一典」医師が「通常療法の抗がん剤の実態」をありのままに伝えてくださっている当記事の内容の真否は、日本の通常療法の抗がん剤治療の現状を見れば、皆目見当がつくはずです。
 日本は「高額な抗がん剤」を平気で乱用していますが、その背景には『医療の世界が製薬産業に牛耳られている』という実情があるのです。

 みなさん、よくお考えください。

 周知の如く、日本は「経済至上主義」に暴走しており、その日本経済の正体とは「拝金経済」そのものですから、そのような日本の「拝金体質」が「隠蔽体質」と共に深くこびり付いている日本の医療もまた「拝金医療至上主義」へとまっしぐらに堕落した「拝金医療」に暴走していることくらいお分かりになられるはずです。
 日本の抗がん剤の「異常なほど高額な値段」を見れば、「癌医療ビジネス」が絡み付く通常療法の正体が観えるはずです。
 抗がん剤とは、医者に勧められるまま鵜呑みにして行なうのは大変「危険な治療」であることを決して忘れないでください。
 抗がん剤の使用は、医師の言葉を安易に鵜呑みにするのではなく、ご自分で独自によく調べられ、よく考慮し、慎重になってよく考え抜くべきです。

 通常療法の医師たちが癌患者に対して抗がん剤を勧める背景には、当記事にあるような『日本の医師は製薬産業の言いなりになって「高額な医薬品(抗がん剤)」を何の躊躇もなく使う傾向が強い』という「医療の世界の裏事情」が通常療法に深く深くこびり付いている実態があります。したがって、医師が癌患者に対して抗がん剤の使用を勧めるのは、癌患者の生命を救おうとする意志ではなく、「癌医療ビジネス」の売り上げを上げるための魂胆であるケースが非常に多いのです。
 ですから、抗がん剤の使用につきましては、この「通常療法の実態」をよく理解して把握し、医師の言葉に簡単に流されず、ご自分でよく調べ尽してからご判断ください。よろしくお願いします m(__)m





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 564)抗がん剤の新薬の半数以上は、延命効果が証明されていない
 【「『漢方がん治療』を考える(福田一典 医師)」より 】



日本はメリットの少ない抗がん剤の使用が多い

 日本では「国民皆保険制度」や「高額療養費制度」などによって、1ヵ月に何百万円もする「抗がん剤治療」でも自己負担は数万円で済むので、気兼ねなく「高額な新薬」が使用されています。
 医者も、新しく開発された「高額な薬」をどんどん使うのが患者のためだと考え、高額な「抗がん剤」を多く使うのが最善だと考えています。

 「抗がん剤」に関しては「効く、効かない」という議論が最も重要ですが、「費用対効果」の観点からの議論も重要です。
 苦しい副作用を伴った「数ヵ月の延命」のために数百万円(場合によっては数千万円)の医療費を使うことが本当に意味あるのか疑問です。


 医療の「費用対効果」を評価する指標に『QALYQuality-adjusted Life Year質調整生存率)』があります。
 これは「生活の質を調整した生存年」のことで「生活の質 x 生存年数」で決められます。
 生活の質については「EQ-5D」という5項目からなる「患者さんへのアンケート結果」を数値化したものを使います。

 生活の質を低下させずに1年間延命すれば「1QALY」になります。
 生活の質が半分になっても2年間延命すれば「1QALY」になります。

 英国の保険制度では『QALY生活の質を落とさずに1年間延命)』あたり2~3万ポンド(最近の為替レートで300~450万円程度)を目安にして、それ以上の高額な(費用対効果が悪い)医薬品は保険で償還しないというルールがあります。
 例えば「抗がん治療」で生活の質が半分になって「6ヵ月の延命効果」がある薬の場合、『QALY』は 0.25 であるため、この治療全体の薬剤費が 7500ポンド(約112万円)を超えると保険で償還されないことになります。
 このようなルールは患者さんが「新薬の恩恵」を得られないという問題がありますが、医療費高騰を避けるためには仕方ないという考えです。
 そのため、日本で普通に使われているような「分子標的薬」が、英国ではかなりの数の薬が保険償還が承認されていません。使いたければ、自費で使うしかありません。

 日本では「医療費の高騰」が問題になっていますが、「国民皆保険制度」と「高額療養費制度」があるために、日本では治療の「費用対効果」について医者も患者さんも真剣に考えないことが一番の原因のように思います。



製薬企業が無駄で過剰な診療を促進している

 「標準治療(通常療法)」や「保険診療」というと『有効性のエビデンス(証拠)が確立されている治療法』だと多くの人は思います。しかし、がんや糖尿病やうつの治療など多くの医療分野において「本当にそうなのか?」と疑ってみる余地は大いにあります。

 「無駄な治療」や「過剰な治療」(検査も含めて)の存在や、従来の薬と効果にあまり差がないのに「高額な新薬」を使う傾向があるなど、標準治療や保険診療には問題点が多くあります。


 その最大の原因は、

   医療の世界が「製薬産業」に牛耳られている

 という構図にあります。


 利益を求める製薬産業は、医師たちを学会ぐるみで取り込み、「高額で過剰な医療」に誘導しています。

 日本における最近の全抗がん剤の売り上げは「1兆円」に近いと言われています。
 抗がん剤だけでなく、抗がん剤の使用に伴う悪心(吐き気)や嘔吐や白血球減少などの副作用に対する薬も売り上げが増えています。がん患者は増えているので「がん治療のマーケット(癌医療ビジネスの市場)」は増大しています。
 この(癌医療ビジネスの)成長市場で売り上げを伸ばそうと、製薬会社は「薬を巧みに売り込んで」います。

 特許がある間に「最大の利益」を確保したい製薬企業は、臨床試験を短期間に完了するために治験結果の改ざんや隠蔽、研究論文の捏造も行ないます。販売を促進するために、医者や学会を取り込みます。
 医師や研究者や医療機関には、講演料や原稿料や治験の「協力費」などの名目で、製薬業界から「多額の資金」が流れ込んでいます。製薬産業の言いなりになって「高額な医薬品」を何の躊躇もなく使う傾向が強いのが「日本のがん治療(通常療法)」の現状です。

 学会というのは、学術研究の進展連絡などを目的として研究者を中心に運営される団体です。
 がんや糖尿病や精神疾患など専門家が集まって、個々の学会が設立されます。
 学会は研究成果を発表し議論することによって「標準的な治療法(通常療法)」を確立し広める最大の役割を担っています。
 しかし、学会やそれに所属する医師たちは製薬企業に取り込まれて「製薬産業が意図する方向」で「標準治療(通常療法)」を確立し、広めています。つまり、製薬産業の利権のために、医師が利用され「過剰診療」が発生していると言われています。

 このことは「多くの医師が気づいています」が、その問題を口に出して言うのは少数です。
 医師も「恩恵を被る」ので、状況を積極的に変えることはありません。

 最近になって、製薬企業と大学病院の医師たちの癒着による「論文捏造」の事件が明るみになって、製薬産業の「利権追求」がいかに「医療を歪めている」かが世間に知られるようになってきました。
 しかし、これは「氷山の一角」であり、多くの領域で「過剰診療」や「高額な薬の無駄な使用」が行なわれています。

 例えば、健康診断での血圧や脂質の正常値は下がり続けています。
 正常値の基準を厳しくすれば、健康診断で異常と判断される人の数が増えます。
 その結果、再検査や治療が増え、医師や製薬会社は儲けることができます。

 医師が治療を提供する際に「患者の利益を優先している」と多くの患者は信じているかもしれません。
 しかし、少なくとも、製薬企業は「利益を追求して」います。
 学会や医師が「製薬企業の思惑に従っている」現状が問題です。